スキーのデータあれこれ

スキー客・スキー場のデータ あれこれ

全国のスキー・スノボー人口

スキーやスノーボードをする人は、いったい全国にどれくらい いるのでしょうか?。

財団法人日本生産性本部が毎年刊行している「レジャー白書 2019」によると、2018年の1年間に1回以上、当該スポーツを行った全国の人の数を表す”参加人口”は、スキーが 330万人、スノーボードが 250万人でした。両方する人もいるとは思いますが、単純に足し合わせると、スキー・スノボー人口は約 580万人と推計されます。ほぼ、ゴルフ人口と同じくらい。日本の総人口 1億2,653万人の5%弱、日本人の20人に1人がスキーかスノーボードをする計算になります。

「レジャー白書」によると、バブル期に急増した日本のスキー・スノーボード人口は、1991年に1,700万人を超え、2002年までの12年間は、ほぼ横ばいで推移していました。しかし、顕著な暖冬により雪不足に悩まされた2003-2004年シーズンを境に、スキー・スノーボード人口は急減。最近の調査によると、2016年のスキー・スノーボード人口は580万人となり、最盛期に比べて3分の1以下にまで減少してしまいました。

スキー人口の推移

スキー・スノーボード人口が最も多い1,800万人を記録したのは、長野オリンピックが開催された1998年(平成10年)のこと。男子スピードスケート500メートルで清水宏保が、女子フリースタイルスキーのモーグルで里谷多英が、そしてラージヒル団体で原田や船木らの”日の丸飛行隊”が金メダルを獲得し、日本中が歓喜に沸いた年です。この頃に開通した冬の上信越自動車道は、ユーミンの「恋人がサンタクロース」や「BLIZZARD」などの歌が流れるスキーを積んだクルマで、溢れかえっていたものです(笑)。

長野県内のスキー客数の動向

長野県が毎年実施している「スキー・スケート場の利用者統計調査」によると、長野県内のスキー場を利用したスキー・スノーボード客の総数は、約30年ほど前の1990年~1993年には年間 2千万人を突破。1994年(平成4年)のピーク時に、その数は 2,120万人に達しましたが、昨シーズン(2018-19年)の利用者数は 645万人と、ピーク時の3割にまで落ち込んでいます。それでも、ここ数年横ばいをキープしているのは、毎年増え続けている訪日外国人スキー客の増加による恩恵で、日本人スキーヤーの数は確実に年々減少し続けています(汗)。

スキー場利用者数の推移

ちなみに、1年間の長野県の観光客入込客数は、宿泊を伴う県外客が 915万人、県内客が174万人で、併せて 1,089万人。また、日帰り客は県外客が 2,082万人、県内客が 753万人で、併せて 2,834万人。総合計では 3,923万人です(長野県「長野県観光入込客統計」より)。スキー客 645万人は、県内の総観光客入込客数 3,923万人の、約16%に当たります。

外国人スキー客数の動向

ここ数年、白馬八方尾根スキー場や野沢温泉スキー場など、外国人にも人気のスキー場を訪れると、『ここは何処の国のスキー場?』と思ってしまうほど、外国人の多さに、ビックリします。ゴンドラに乗ると、周りは外国人ばかりで、日本人は私一人なんてことも珍しくありません(汗)。シーズン当初の平日など、日本人スキーヤーがまだ少ない時期は特に顕著で、感覚的には、スキー場にいる全スキーヤー・スノーボーダーの4割が欧米人、3割がアジア人、残り3割が日本人といったイメージです。

実際のところ、外国人スキーヤーは、どれくらい増えているのでしょうか?。白馬にある10スキー場からなる HAKUBA VALLEY が2019年5月に発表したニュースリリース(pdf)によると、2018-2019年シーズンに来場した訪日外国人スキー客は、前年比11%増の36万7,000人となり、過去最高を記録しました。過去6年の増加率は、年率平均で25%にも達し、ここ4年間で倍増しています。

HAKUBA VALLEYの訪日外国人スキー来場延べ客数の推移

ちなみに、2018-19年シーズンの HAKUBA VALLEY 総来場者数は 154万3,000人で、全体の約24%を外国人が占めていることになります。私が感じたイメージより、実際はだいぶ少ない結果ですが、それだけ外国人の方が目立つからでしょう(汗)。

全国のスキー場の数(都道府県別)

全国には、どれだけの数のスキー場があるのでしょうか?。ウィキペディアの「日本のスキー場一覧」のページに掲載されているスキー場の数を、都道府県別に数えてみました(調査日:2019年9月16日現在)。

西日本にあるスキー場の現存の真否があまり定かになっていませんが、「廃止」や「閉鎖」「休止」の編集コメントが付記されていないスキー場の数は、全国に 551箇所ありました。過去には 770箇所以上のスキー場があったと推定され、これまでに約3割近い 219箇所以上のスキー場が消滅しています。

都道府県別では、スキー場の数が最も多い県は北海道で、現在118箇所のスキー場が営業を行っているようです。2番目に多かったのが90箇所の長野県、3番目が67箇所の新潟県です。過去には、長野県より新潟県の方がスキー場の数が多かったと思われますが、新潟県はこれまでに45箇所以上ものスキー場が営業を廃止し、その数が逆転しています。ちなみに、県別の人口当たりのスキー場の数では、長野県がダントツの一番で、北海道の2倍もの数になります。当然ながら、県別の面積当たりの数でも一番ですね(笑)。

円グラフ:都道府県別スキー場数の割合

なお、本調査では「志賀高原スキー場」の様に、複数のスキー場から成るエリア型スキー場に関しては、単体のスキー場ごとに分けて数えています。長野県や長野経済研究所が行っている調査によると、2018-19年シーズンに県内で営業中のスキー場の数は81箇所となっていますが、本調査とは、スキー場の捉え方や統計の取り方に違いがあるためと思われます。また、複数の隣接する旧スキー場が合併して1つのスキー場になった場合は、最終的な一つのスキー場として捉えていますので、閉鎖された旧スキー場の数はもっと多くなります。

ちなみに、日本にあるゴルフ場の数を調べてみると、最も多かった2002年時点では 2,460箇所(日本ゴルフ場事業協会調べ)、直近では2018年3月末時点で 2,238箇所(日本ゴルフ場経営者協会調べ)となっており、その減少数は約9%と、スキー場の減少率に比べると僅かです。

都道府県別スキー場の数(Wikipedia掲載数、2019年9月調べ)
No.都道府県現存数過去数(減数)
1北海道118141(23)
2長野県90108(18)
3新潟県67112(45)
4青森県2431(7)
5岐阜県2345(22)
6福島県2328(5)
7群馬県2130(9)
8山形県2023(3)
9岩手県1821(3)
10秋田県1729(12)
11兵庫県1626(10)
12広島県1316(3)
13鳥取県1111(0)
14富山県1020(10)
15宮城県1014(4)
16福井県811(3)
17滋賀県811(3)
18栃木県714(7)
19石川県713(6)
20岡山県77(0)
21島根県55(0)
22愛媛県36(3)
23静岡県35(2)
24山梨県34(1)
25奈良県33(0)
26山口県33(0)
27京都府28(6)
28神奈川県23(1)
29高知県14(3)
30徳島県13(2)
31埼玉県12(1)
32宮崎県12(1)
33愛知県11(0)
34三重県11(0)
35香川県11(0)
36佐賀県11(0)
37大分県11(0)
38千葉県02(2)
39茨城県01(1)
40東京都01(1)
41福岡県01(1)
42熊本県01(1)
合計551770(219)